メールマガジン

メールマガジン第300号

掲載日2009 年 4 月 27 日

dscf4495

みなさん こんにちは。

今回のテーマは、「超長期優良住宅のデザイン」です。

このメールマガジンの最後のところに、消費者の高い需要で支持される住宅デザインはどのようなデザインかについて、最近「サステイナブルな住宅・建築のデザイン」と言う本を刊行された「竹山清明さんを囲む住宅デザイン研修会」のお知らせがありますので、長いマガジンをお読みになれない方は、キセル(スキップ)をして最後をご覧下さい。

超長期優良住宅のデザイン
現在、政府の住宅政策の中心に「超長期優良住宅」が置かれています。その理由は、1965年から進めてきた住宅建設計画法時代の住宅政策が、政府のGNP(GDP)拡大の経済政策にあわせて、「住宅の居住水準」の向上を目指して、スクラップアンドビルド(建て替え促進)を進めてきたが行き詰まり、政策転換を余儀なくされたからです。
つまり、住宅を償却資産として建築し、流行のデザインで顧客をひきつけ、耐久消費材として建て替えさせるという政策が、FTA(自由貿易協定)の時代に入り、国民の所得自体が右肩下がりとなって高額住宅ローン制度は破綻し、継続できなくなったのです。高賃金国なら資本は流出し、工業先進国の雇用機会が激減し、年収300万円時代が予測され、住宅の使い捨ては出来ない状況になってきました。そのような将来に対する国民の不安な感情に応えて、自民党が国民の心を掴むために、福田内閣が200年住宅を提案せざるを得なかったことに超長期優良住宅の始まりがあるのです。

「200年住宅」から「超長期優良住宅」へ
政府自体は、住宅政策が行き詰まったので住生活基本法と言う新しい政策を進め、それまでの政策との一貫性を協調して、国民には同じ路線であると説明してきました。しかし、耐震偽装問題から建築基準法の大改正を行なったり、また住宅性能表示を強化し、それに瑕疵保証保険を絡めたことにも示されているように、経済成長時代のように、政府の住宅政策では新規供給自体の拡大が期待できないことに官僚たちは気付いたのです。
ストックを重視する住宅政策に転換しない限り、住宅政策に関係する短い現職の官僚にとって、退職後の就職と言う自らの将来の生活設計の展望が持てなくなったことに危機感を高め、既存住宅に絡んで住宅施策を展開する方向に重点を移したのです。住宅自体を使い捨てにしないということ自体は、国民の住宅に対するニーズと同じ方向を向いているわけで、国民のニーズにあった住宅政策のように見えます。
しかし、これまでの政府が取り組んできた以下のような政策を見れば分かるとおり、実際にやっていることは、全て「官僚の将来を見越した私的利益優先」のためで、「国民の利益」は阻害されることばかりでした。

政府が近年にやってきた住宅政策の実際
(1)建築基準法の強化

建築基準法の強化によって国民の住宅の質の向上を図るといってきましたが、それは、確認検査事務を過大にして、国民に重い手数料の負担をさせ、無駄な申請書類を作成させ、検査の負担を拡大しただけで、実際に建築される住宅には、過大性能(オーバースペック)というより、必要とされる基準をはるかに上回る性能を要求されるといった「無駄負担のお仕着せ」でしかありません。
構造の安全強化ということ自体、一般論としては、耐震対策として評価するべきであると思われますが、義務化する基準は「角を矯めて牛を殺す」ことにならないように、全て国民の経済力としての負担との関係で決められなければなりません。耐震偽装事件は、建築の安全確認検査をやるべき建築主事と確認検査機関の怠慢で発生したもので、建築基準に欠陥があったためではありません。それなのに、「耐震性能の強化」という社会的に要求のない改正をしました。これら一連の改正は、建築申請手続きを複雑にして審査手数料を多く取れるようにし、必要とされていなかった建築構造規定の強化をしたのです。
政策としてやるべきことは、「安い費用負担で、高い構造性能路を実現する」のでなければなりません。しかし、実際に政府がやってきた建築基準法の改正は、「消費者に高い費用の負担をさせて、無駄に高い性能強化をやって、国民の生活を苦しめている」のです。高い費用負担は、性能評定実施機関、指定確認検査機関など、将来官僚たちの収入が保証される天下り予定の「役人OBが雇用されるところ」の組織のために、国民が負担する制度上の根拠を、建築基準法改正でやったにしか過ぎません。

(2)「高性能」住宅表示
政府が「超長期優良住宅」と言っているものの実体は、住宅性能表示の高いレベルの住宅を供給するという、国民の住宅性能の向上を表向きの説明にしています。このような高性能住宅という説明は、国民に「高性能住宅は、価値の高い住宅である」と、「勘違いさせ易い」ため、高性能評価を受けた住宅は、安い価格で生産できても高い価格で販売させやすく、住宅会社は大きな不正利益を得ることができます。
高性能評価を得られる住宅は、プレハブ住宅など大量生産住宅供給会社は、非常に安い価格で造ることができます。高性能は、単に性能が高いというだけで、その生産価格とは無関係です。本格的な数寄屋建築は、決して高い性能評価はされませんが、価値の高い(価格)材料と高い技能(労賃)職人が長時間を掛けないと造ることが出来ない価値(価格)の高い住宅です。
世界では、「高性能大量生産住宅は、安い価格で販売されてきた」が、日本では逆で、「安く生産できる高性能住宅を、高い価格で販売する」ことを政府が進めることで、住宅産業界が巨大な不正利益を上げられるようにしてきました。行政が不正に対して目を瞑り、積極的に法律違反を幇助してきたことを、住宅産業界(外郭団体を含み)によく理解させ、その代償として外郭団体への結集力を高めさせ、そこを財源の確保されたOBの雇用の場として拡大確保してきたのです。
住宅を高性能表示にしたからといって、住宅自体の性能が上がったわけではありません。しかも現行の性能表示は、設計段階のものを一定の方法で性能検査をするだけで、完成した住宅の実現性能は確かめられないのです。しかし、あたかも実現性能が担保されたと勘違いさせ、住宅会社の住宅営業に協力してきました。その住宅会社が外郭団体を結成して、そこに官僚OBを雇用させているほか、現行の性能表示制度の実施のために、多数の公務員及び公務員OBが雇用されています。分かり易く種明かしをすれば、公務員及びそのOB雇用のために、実際には性能が計測できない高性能住宅のための費用負担を国民はさせられているのです。

(3)瑕疵保証保険制度
消費者が契約に違反した「瑕疵のある住宅」を押し付けられることは、あってはならないことです。民法でも規定されている通り、契約の確実な履行をするために、住宅供給者は瑕疵保証によって、契約どおりの仕事の完結を工事終了後であってもすることは当然です。しかし、現実にやられていることは、瑕疵を発生させた業者を野放しにしておきながら、瑕疵によって被害を受ける可能性のある住宅を購入するかもしれないという危険性に、「瑕疵保証保険」という名の「住宅損害保険」を、消費者に強制的に掛けさせているのです。
要するに、本来負担させるべきでない瑕疵保証保険費用を、悪質な業者の取締りを放置し、国民に不安を拡大させておいて、強制加入を押し付けているのです。その瑕疵保証保険の中の殆どの掛け金は、この制度に群がる制度運用の費用、つまり役人OBの生活費用として消えていくのです。
住宅業者はその専門性をはっきりさせて、顧客には過去に造ったり販売した住宅を、自由に調べられようにすれば、その住宅業者の「実際に造ることのできる住宅」が、どのようなものかが分かります。消費者が住宅業者を選択するとき、過去の業務を見て業者の力を知り契約をすれば、契約違反となる事例は激減します。しかし、性能表示のような住宅会社が消費者に「高性能住宅は価値の高い住宅である」と勘違いさせ、高く売り抜ける方法を政府が薦めてきた結果、実際にこれまで住宅会社は多大の紛争を抱えてきました。瑕疵保証責任を追及する多数の消費者の紛争に対して、住宅会社は弁護士を使って免責になる方法を追求してきました。これらの紛争がどの程度のものか訴訟事件数を公開すれば、その実態が分かる筈です。

消費者の憤りは抑えきれないと感じてか、今度は矛先を逸らして「瑕疵保証をすれば、業者がいくら悪くても消費者を守れる方法」と国会で嘘の説明をし、与野党いずれもが事態の本質を明らかにしないまま、消費者の保険金を負担させる制度を「瑕疵保証保険制度」として立ち上げました。そして、詐欺商売といわれても可笑しくない、「高性能高価格住宅」の詐欺的販売による損害のための保険を消費者に掛けさせてきました。その瑕疵保証保険料の中で、瑕疵工事に回るお金は、20%以下のほんの一部で、残りは瑕疵保証保険制度に群がる公務員およびそのOBの雇用のための報酬、事務経費と保険会社の営業経費で食べられてしまっているのです。

難民救済とか交通遺児とか災害支援といって募金活動をして、関係者がその経費で食べてしまっているのとよく似たやり方です。大義名分をかざして、その実体は関係者の生活費を捻出しているもので、その経理内容を国民に対して詳細に会計報告をさせるべきです。

竹山清明著・・・「サステイナブルな建築と住宅のデザイン」
標記は、HICPM副理事長の竹山清明さんが、日本評論社から出版した労作の書名です。この本は、住宅産業関係者が消費者のデザイン嗜好がどの方向を向いているかを実際に嗜好調査をして纏めたもので、住宅の企画や営業をする人に大きな手助けになる本です。この本に関係して住宅のデザイン問題を以下に纏めてみました。
超長期優良住宅の基本的要件は、住宅の提供する効用(デザイン、機能、性能)が、消費者のニーズに応え続けることです。この3要素のうち、デザインは人文科学的な歴史と文化を担い、機能はライフスタイルという人間の社会的な生活人文科学と社会科学とにまたがる問題に関係し、性能は安全や衛生といった自然科学的な内容と関係しています。その中のデザインと機能について「超長期優良住宅」との関係で考えてみます。

住宅のデザインは大きく2つに分類されます。
(1)ポピュラーなデザイン
「トレンディなデザイン」とも言い換えられ、時代感覚に対応したデザインです。そのため社会的に皆が関心を持ち、そのデザインに時代的な共鳴をして人気が出ます。そして時代のファッションとなります。丹下健三、黒川紀章、安藤忠雄、磯崎新、高松伸など日本の建築雑誌を賑わしてきた建築家らがやってきたことは、例外なく時代の前衛的な建築デザインを追っ掛けることで多くの国民の共感を得てきました。彼ら自身が「流行作家」であることを認めてきたとおり、そのような時代感覚を追っ掛ける建築は、商業建築では大いに利用価値を持っていました。
しかし、住宅建築で彼らに設計を頼んだ人は、例外なく、やがて時代とともにその住宅デザインは見捨てられて、その結果、住宅そのものが魅力を失った粗大ゴミであることに気付かされます。日本の学校建築でも設計教育のできる教師が払底していて、建築雑誌掲載のポピュラー建築の真似をすることが設計の事業になっています。

(2)クラッシックなデザイン
建築は歴史文化の産物で、建築物を構成する形(フォルム)と意匠(オーナメント)は、建築空間を構成する歴史文化を担った「建築空間の文化を伝達する言葉」(アーキテクチュラル・ランゲージ)なのです。その建築空間を構成する形態と意匠の担う歴史文化を、空間形態と空間意匠との関係で理解し、それを駆使して建築空間を歴史文化情報として発信する空間設計が建築設計なのです。ビルダーズマガジン第150号の特集記事「超長期優良住宅とホームプランシステム」の中で詳しくこの問題を取り上げていますのでお読みいただければと思います。
日本以外の国(アメリカやヨーロッパ以外にも中国やインド、中近東の国々でも)の建築学教育は、人文科学の教育としてデザイン教育を中心にやっています。建築工学として、自然科学として矮小化して歴史文化を建築設計と一貫性を持たせて建築教育をしていないのは日本だけです。言い換えれば、建築設計を人類の歴史文化を担った空間として造ろうとする教育をしていないため、日本では、「人目を引く時代の先を行くデザイン」が優れた建築デザインと勘違いしたため、クラシックな歴史文化を担った建築教育が全くやられてきませんでした。つまり「使い捨ての建築デザイン」しか建築教育ではやってこなかったのです。クラシックデザインとは長い歴史の中で多くの人々から吟味されて支持されてきたデザインなのです。

「超長期優良住宅」のデザインはクラッシックなデザイン
人間の感性とか嗜好は、その人の体の中を流れる血のように、祖先からの歴史文化を担い、人々が歴史文化の集積として造られた都市の歴史文化空間の中で育まれたものです。多用な歴史文化の中で恒久的な評価に耐えるデザインをクラシックデザインと呼んでいますが、多様なクラシックデザインに対しては、多くの人々は「懐かしさ」を感じます。それは人々感性の琴線が建築デザインに触れて共鳴しているからです。
同じ人にはたくさんの文化に共鳴できる琴線を持っていて、和風住宅でも洋風住宅でも、東洋や中近東、中南米の住宅でも、様式(スタイル)として歴史の吟味を経たデザインに対しては共鳴することができます。日本人が洋風住宅を選ぶ理由は、日本の心を失ったからではなく、豊かな文化を享受する感性を持っているので、クラシックデザインを正しく取り入れた洋風住宅を受け入れているのです。
クラシックデザインの住宅は、建築されてからどれだけ時代が過ぎてもデザインとしての老化はしません。何時の時代でも人々に懐かしさを感じさせ、自分の家族にとって大切な宝としての「わが家」と言う帰属意識を持つことが出来るものであり、又他人からは「自分の家にしたい」と感じさせることの出来る住宅なのです。
そのため、クラシックデザインの住宅に住んでいる人は、その住宅をその時代の生活を豊かに営むことができるようにリモデリングを繰り返して住宅性能を向上させ、間取りをライフスタイルに合わせて変更し使い続けています。超長期優良住宅は、その住宅に住んでいる人が、自分の宝と思ってくれるような歴史文化性を具備したサステイナブルなデザインであることが絶対条件なのです。
政府が推進している高性能住宅でも、これまでもデザインの貧しいトレンディな住宅は建て替えられてきましたし、これからも建て替えられる運命を辿らざるをえません。しかし、政府が考えていることは、国民が資産価値の落ちない住宅を取得することではなく、住宅産業が金儲けできることを支援することで、外郭団体を含んで住宅産業界にOBになったときの骨を拾ってもらおうということしか頭にないのです。
そのためには、やはり「住宅のスクラップアンドビルド」を繰り返させて、住宅産業のために新しい需要を創出することが重要であると考えてきたのです。そのためには、政府も大学も住宅産業界に仕事を増やすことが良いこととして、使い捨てしやすいポピュラーなデザインを支持することになるのです。

住宅デザイン本出版の住宅産業界にとっての意義
竹山教授と戸谷の建築デザインに関する2つのアプローチ
竹山教授は、私のような建築デザインの歴史文化の発展形成の分析や論理学を基礎に、「演繹的なアプローチ」によって、建築デザインの展開される方向を明らかにされるものではありません。ビルダーズマガジン第130号特集記事「建築デザインの歴史的変遷とその学び方」、第139号特集記事「住宅の様式と資産価値評価」にデザインを演繹的方法で理解し、活用できる記事がありますからお読みください。
竹山教授のアプローチは、私のアプローチとは全く逆の、「帰納的アプローチ」によって実証的な方法で国民が望むこれからのデザインのあるべき方向を解明しようとするものです。その方法は、広い住宅市場の現場調査を基に、その現象に現れた事象から、住宅のデザイン嗜好の法則性を見つけようと、帰納的方法を使いて理論化するアプローチです。そのために、高い需要に支持され資産価値が維持される住宅デザインの追求を実証的に試みてこられました。

竹山さんの日本のモダニズム建築教育批判の正しさ
この研究の方法は、極めてオーソドックスな研究方法で、デザイン研究としては尊重されなければならないにも拘らず、日本建築学会建築計画部会は、「住宅の写真を見せたアンケート調査により住民の嗜好を聞き統計をとるような研究は学問研究に入らない」と罵倒したのです。なぜならば、日本建築学会の計画部会に属する研究者や設計者は、「デザインと住宅の価値とはどのように関連するか」という研究の方法論についての理論も知識もなく、これまで流行建築家に、「劣等感を抱いて」、その後を追っ掛けてきた追従者が殆どです。
クラシック建築の素養も知識も著しく欠如していて、単に「モダニズム建築」の信者でしかなかったため、竹山教授の「日本の建築設計家は裸の王様」である証明を聞いて恥ずかしくなったのです。真実を突きつけられると狼狽し、急に怒りだすといったことが、日本建築学会建築計画部会の竹山教授に対する反応でした。
彼らはこれまでも欧米にも再三出掛け沢山の建築を見ているが、デザインを学ぶのではなく、こっそりつまみ食いをして、あたかも自分のオリジナルなデザインであるかのように勝手な使い方をしてきました。つまり、単に「デザイン泥棒」を繰り返してきました。

デザインを模様としてしか使えない日本の建築設計家
これらの建築家たちは沢山の例を見てきましたが、そのデザインの担っている歴史文化についての理解が全く出来ておらず、単なる形や模様としてしかデザインを理解していないのです。彼らは物識りとしていろいろな建築を見て、その形についての特徴をよく知っています。そして、あたかも彼ら自身が設計したかのように説明しますが、それは専ら形の特色を覚えているだけの説明で、その背後にあるデザインの歴史や文化、思想については全く語れません。
彼らの解説は、建築に対して他人には理解できない、独特で難解な感情表現の言葉で、時代感覚や時代精神のある建築デザインを主観的な自らの感性に基づき説明します。しかし彼らの説明を追及すると、自分自身の言っている言葉自身が「意味不明瞭」で、その建築の担っている歴史文化が分かっていないのです。
竹山教授は、その著作の中で、それらの建築家がどれだけ建築主の住宅造りの中で、彼らの財産を毀損してきたかを、具体的に明らかにしています。モダニスト(現代風建築家)たちは初めから、「建築主の求めている注文住宅を建築するもの」と思っていないし、仮に、本当に建築主のための住宅を造るという気持ちを持っていても、それは「設計者が満足できる建築であれば、建築主も満足しなければならない」という独善でしかないのです。
建築主が求めている「懐かしさが感じられるクラッシックデザイン自体の知識も経験も持たないため、デザイン自体の持つ歴史文化を担うデザインは出来ないのです。彼らがクラシックデザインを使う場合にも、それらは単なる模様でしかないため、彼らのデザインから文化の言葉は発信しないのです。

「サステイナブルな住宅・建築デザイン視察ツアー」
「京都/近江八幡/五個荘」京都橘大学教授竹山清明
2009年5月21(木)~22日(金) 1泊2日

工務店や住宅関係者が、消費者の需要にあった住宅を考えるとき、消費者が求めているものは本当は何かについて研究してきた竹山教授を囲み、研究対象にされたところを実際に見て、竹山教授の解説を聞き勉強しようとする研修会です。詳しくは”イベント情報”をご覧下さい。


トラックバックURL:


コメント投稿




powerd by デジコム